間欠的ファスティングを活用したフ「簡易型オンライン間欠的断食プログラム」の減量効果を検証するためのランダム化比較試験を実施する。具体的には、BMI23以上の肥満者（アジア基準）を対象として、12週間のファスティングプログラム（Zoom指導+週一回のファスティング食の提供）を受けてもらい、対照群（ミニマルケア）と比較した体重の変化量を評価する。

スマートフォンを用いた服薬支援ツールの使用による服薬アドヒアランスおよび残薬遵守割合の改善効果を検証するための無作為化介入試験を実施する。具体的には、生活習慣病患者（高血圧、糖尿病、高脂血症薬を服薬中の患者）を対象として、調剤薬局をフィールドに、ゲームメソッドを取り入れた服薬支援ツールの使用の有無による服薬遵守割合を比較する。

京都市における健康・医療関連データを活用した効果的・効率的な保健事業実施を目的として、京都市の保有する以下のデータ（国民健康保険レセプト、国民健康保険加入者特定健診データ、後期高齢者医療制度レセプト、後期高齢者健診データ、介護保険レセプト、要介護認定情報、基本チェックリスト、住民基本台帳、死亡小票を用いて、疾病および治療実態に関する疫学研究を行う。

本研究の目的は、胸部症状を主訴に救急外来を受診した患者さん並びに急性冠症候群と診断された患者を対象に胸痛をはじめとした前駆症状とその性質を明らかにすることです。
急性冠症候群に特徴的な症状の性質を明らかにすることで、急性冠症候群の予後改善に貢献できる可能性があります

切迫した蘇生現場で質の高い心肺蘇生を行うのは難しく，心肺蘇生の「質」をより改善させる必要がある．救急隊が行う心肺蘇生の質をリアルタイムで評価・記録することができるデバイス（フィードバックデバイス）を実際の救急現場で活用する．病院の外で突然の心停止を発症した方を対象に，救急隊員がこのフィードバックデバイスを利用することによって，利用しない今まで通りの場合と比較して，病院外心停止患者の救命率改善につながるか否かを検証する無作為化比較試験である．

日本では心原性院外心停止は約8万人/年発生しているが、その社会復帰率は10%未満である。心停止後直ちの心肺蘇生は救命に不可欠だが、その実施率は50%程度といまだ不十分である。大阪府豊中市では、心肺蘇生の更なる普及のため、簡素化した蘇生指導法を2010年から導入、2015年までに地域市民23%に教育を施した。この指導法導入前後での心肺蘇生実施割合や救命率の経時変化を比較することを目的とする。

本研究はE2275「総務省消防庁の救急統計を用いた救急搬送に関する多面的疫学研究」の継続申請となる。救急業務の一環として記載される院外心停止記録であるウツタイン統計を総務省消防庁より入手し、院外心停止症例の社会復帰に関する因子を多面的に分析し、得られた成果を通じて、院外心停止症例の救命率の改善のためのエビデンス構築、一般住民への院外心停止に関する情報発信・教育・啓蒙、さらには消防行政を向上のための提言ならびに方策に役立てる。

院外心停止患者において近赤外線分光法モニタで得られる脳循環の指標を測定する．それと胸骨圧迫の質指標及び社会復帰率との相関を検討する．

院外心停止例の搬送先病院の治療体制、搬送後の集中治療内容を包括したコホートを確立し、院外心停止例の社会復帰率向上に寄与する適切な搬送先選定基準および治療ストラテジを検討する。

病院外心停止患者の救命率を向上させるには，蘇生現場での心肺蘇生（CPR）の「質」をより改善させる必要がある．院外心停止患者を対象に，救急隊が現場で行う心肺蘇生の質をCPRフィードバックディバイスで測定し，すでにレジストリーが確立している病院前蘇生記録と医療機関での集中治療等の記録を統合させ，CPRの質とのうちどのような要因が病院外心停止患者の転帰に影響与えるのかを長期的に検討する．

救急活動記録とは、救急隊が関わった全ての傷病者に対する病院到着前に実施された救急処置などに関する詳細な消防の記録である。本研究では、2008年以降に集積された大阪市消防局の救急活動記録と院外心停止記録をリンクさせ、網羅的な疫学解析を行い、得られた成果を通じて救急の使い方などに関して一般住民への情報発信や啓蒙をはかるとともに、消防行政を向上させるための方策に役立てる。

心原性心停止患者の救命割合を向上させるためには、その場に居合わせた人によって迅速にAEDによる電気ショックが行われることが重要である。しかし、AEDが活用されている心原性心停止患者の割合は、わずか3.7％に過ぎない。119番通報受信時、事前に登録された高い救命知識を持つ者に、心停止発生場所および周辺のAED設置場所を伝達するシステムを試験的に導入する地域において、その効果と導入に伴う弊害やリスク、実現性などを観察する。